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塾の生徒が集まらないのはなぜ?よくある5つの原因と、見直す順番

村中 亮太(Edu Marketing Partners 代表)

「授業には自信があるのに、生徒が集まらない」
「チラシをまいても、問い合わせが数件しか来ない」
「近くに新しい塾ができてから、入塾が減った気がする」

学習塾や教室を運営している方から、こうした相談をよく受けます。生徒が集まらないと、つい「チラシを増やそう」「広告を出そう」「値下げしようか」と、すぐにできる手を打ちたくなります。

この記事では、学校・塾の生徒募集を支援している僕が、塾の生徒が集まらないときによくある原因と、それを見分けて直していく順番をお伝えします。

塾の生徒が集まらないのは、なぜ?

多くの場合、原因は授業の質ではなく、入塾までの流れのどこかで止まっていることにあります。よくある原因は、①地域で知られていない、②選ぶ理由が伝わっていない、③問い合わせ・体験授業で取りこぼしている、④入塾した生徒が辞めている、⑤募集の時期がずれている、の5つです。

まずは問い合わせ・体験授業・入塾・退塾の数字を出して、どこで止まっているかを確かめてください。そのうえで、広告やチラシを増やす前に、退塾と入塾率といった「出口に近いところ」から直すのが、お金をかけずに生徒を増やす近道です。

この記事でわかること

  • 学習塾の倒産が過去最多になっている背景
  • 塾の生徒が集まらない、よくある5つの原因
  • 数字から原因を見分ける方法(早見表つき)
  • 広告やチラシを増やす前に、見直すべき順番

学習塾の倒産は過去最多。原因の8割は「販売不振」

生徒が集まらずに悩んでいるのは、あなたの塾だけではありません。東京商工リサーチの調査では、2025年の学習塾の倒産は55件で、過去最多を更新しました。2026年も1〜10月で46件と、過去最多のペースで推移しています。

学習塾の倒産(東京商工リサーチ調べ)。2024年53件、2025年55件で過去最多。2025年の原因の81.8%が販売不振、負債1億円未満の小規模な塾が94.5%。2026年は1〜10月で46件と過去最多のペース
出典:東京商工リサーチ「2025年の『学習塾』倒産 過去最多の55件」(2026年1月)、「2026年の『学習塾』倒産 過去最多ペース」(2026年11月)

注目したいのは、その中身です。2025年の倒産のうち81.8%は「販売不振」、つまり生徒が集まらなかったことが原因でした。また、負債1億円未満の小規模な塾が94.5%を占めています。東京商工リサーチは、少子化と物価高の中で生徒募集や講師の確保が難しくなり、実績や特徴を打ち出せない塾を中心に苦戦していると分析しています。

少子化は、塾の側では変えられません。ですが、同じ地域の同じ子どもの数の中でも、生徒が集まっている塾はあります。その差は、多くの場合、授業の質ではなく「選ばれる理由が届いているか」と「入塾までの流れで取りこぼしていないか」で生まれています。

塾の生徒が集まらない、よくある5つの原因

保護者が塾を知ってから入塾し、通い続けるまでには、いくつかの段階があります。生徒が集まらない原因は、このどこかで流れが止まっていることです。

入塾までの流れと、止まる原因。知る(原因①地域で知られていない)→比べる(原因②選ぶ理由が伝わっていない)→問い合わせ・体験授業(原因③取りこぼしている)→入塾・通い続ける(原因④辞めている・紹介が生まれない)。全体を通して、原因⑤募集の時期がずれている

原因① 地域で知られていない

保護者が塾を探すとき、最初に候補に入るのは「名前を知っている塾」です。塾を知ったきっかけで最も多いのは知人の口コミで、次に多いのが教室を見かけたことだという調査もあります。さらに今は、多くの保護者が「地域名+塾」で検索し、Googleマップに出てくる塾を見比べています。

チラシやホームページを作っていても、Googleマップに正しい情報や写真が載っていない、教室の看板から何の塾かわからないといった状態では、そもそも候補に入りません。口コミと紹介の増やし方は、「塾の紹介・口コミを増やす方法」で詳しく解説しています。

原因② 選ぶ理由が伝わっていない

知ってもらえているのに問い合わせが来ない場合は、保護者が他の塾と比べたときに、この塾を選ぶ理由が見つからない可能性があります。

チラシやホームページに「アットホームな雰囲気」「一人ひとりに丁寧な指導」と書いていないでしょうか。どれも大切なことですが、どの塾でも言える言葉です。保護者が知りたいのは、「うちの子のような子が、この塾でどう変わるのか」です。誰のための塾なのか、どんな悩みをどう解決してきたのかが伝わらなければ、比べる材料になりません。

チラシやLPのどこを、どう直せばいいかは、無料資料「塾のチラシ・LP見直しシート」に、チェック項目と書き換え例をまとめています。

原因③ 問い合わせ・体験授業で取りこぼしている

問い合わせはあるのに入塾が増えない場合は、問い合わせから入塾までの間で取りこぼしています。たとえば、次のようなことが起きていないでしょうか。

  • 問い合わせへの返信が翌日以降になっている
  • 体験授業の申し込みが電話だけで、夜や授業中は受け付けられない
  • 料金プランが多すぎて、保護者がその場で決められない
  • 体験授業のあと、迷っている家庭に何も連絡していない

ここは、広告費をかけずに改善できる一番の伸びしろです。段階ごとにやることは「塾の体験授業で入塾率を上げる方法」にまとめています。

原因④ 入塾した生徒が辞めている・紹介が生まれない

見落とされがちなのが、退塾です。新しい生徒が毎月入っていても、同じだけ辞めていれば、生徒数は増えません。「集まらない」の正体が、実は「残らない」だったというケースは少なくありません。

退塾が多い塾は、保護者に子どもの変化が伝わっていないことがよくあります。授業でがんばっていても、その様子が家庭に届かなければ、保護者は「お金を払っている意味があるのか」と感じてしまいます。そして、満足していない家庭からは紹介も生まれません。退塾を減らすことは、紹介を増やすことにもつながります。

原因⑤ 募集の時期がずれている

保護者が塾を探す時期には、新年度(2〜4月)・夏(6〜7月)・定期テストの後・冬(11〜12月)という山があります。問い合わせが増える時期にチラシやホームページの準備が間に合っていなければ、その間に他の塾に決まってしまいます。

山が来てから動くのでは遅く、1〜2か月前に準備を終えておく必要があります。時期ごとにやることは「塾の生徒募集はいつから?」で年間スケジュールにしています。

数字で原因を見分ける早見表

5つの原因のうち、どれが自分の塾に当てはまるかは、数字を出すとわかります。過去1年分の問い合わせ数・体験授業の参加数・入塾数・退塾数を書き出して、次の表と照らし合わせてみてください。

塾の生徒が集まらない原因の早見表
数字に表れる症状考えられる原因まずやること
問い合わせ自体が少ない① 知られていない/② 選ぶ理由が伝わっていないGoogleマップと看板を整える。チラシ・ホームページで「誰のための塾か」を伝える
問い合わせはあるが、体験授業に来ない③ 申し込み・返信で取りこぼしているその日のうちに返信する。LINEやWEBで体験授業を申し込めるようにする
体験授業に来るが、入塾しない③ 体験授業と体験後のフォロー料金プランを絞る。体験後に保護者へ結果と提案を伝える
入塾はあるが、生徒数が増えない④ 退塾している退塾の理由を記録する。月1回、子どもの変化を保護者に報告する
時期によって問い合わせの差が大きい⑤ 募集の時期がずれている問い合わせが増える時期の1〜2か月前に、案内をそろえる

見直す順番は「出口」から

原因がいくつも当てはまる場合、どこから手をつければいいでしょうか。僕がおすすめしているのは、入口(知ってもらう)からではなく、出口(通い続ける)に近いところから直す順番です。

塾の生徒募集を見直す順番。0:数字を出す(問い合わせ・体験・入塾・退塾)。1:退塾を減らす(子どもの変化を保護者に伝える)。2:体験授業からの入塾率を上げる。3:問い合わせから体験授業への申込率を上げる。4:知ってもらう・選ぶ理由を伝える(チラシ・ホームページ・Googleマップ・紹介)。穴をふさいでから水を注ぐ

穴の空いたバケツに水を注いでも、水はたまりません。退塾が多いまま、入塾率が低いままでチラシや広告を増やしても、費用がかさむだけで生徒は残りません。逆に、体験授業の入塾率を上げてから問い合わせを増やせば、同じチラシでも入塾する生徒の数は増えます。

  1. 数字を出す:問い合わせ・体験授業・入塾・退塾の数を、過去1年分書き出す
  2. 退塾を減らす:子どもの変化を保護者に届け、辞める理由を記録する
  3. 体験授業からの入塾率を上げる:料金プランを絞り、体験後のフォローを決める
  4. 体験授業への申込率を上げる:返信の速さと、申し込みやすさを整える
  5. 知ってもらう・選ぶ理由を伝える:チラシ・ホームページ・Googleマップ・紹介の仕組みを整える

出口に近いところほど、お金をかけずに、塾の中の工夫だけで改善できます。そして、ここを整えておくと、紹介や口コミも生まれやすくなり、入口の集客も楽になっていきます。

よくある質問

塾の生徒が集まらないのは、少子化だから仕方ないのでしょうか?

少子化で子どもの数が減っているのは事実ですが、それだけが原因ではありません。東京商工リサーチの調査では、2025年に倒産した学習塾55件のうち81.8%が「販売不振」で、実績や特徴を打ち出せない塾ほど苦しいと分析されています。同じ地域の中でも、生徒が集まっている塾と集まらない塾の差は、選ばれる理由が保護者に伝わっているかどうかで生まれます。

広告を出したり、チラシを増やしたりすれば生徒は集まりますか?

問い合わせが少ないことが原因なら効果はあります。ですが、体験授業から入塾につながっていない、入塾しても辞めてしまう、といった穴があるまま広告を増やしても、費用だけが増えて生徒は残りません。まず問い合わせ・体験・入塾・退塾の数字を出し、どこで止まっているかを確かめてから、お金をかける場所を決めましょう。

チラシはもう効果がないのでしょうか?

今でも、地域の保護者に塾を知ってもらう手段として有効です。ただし、まいた枚数ではなく、何件の問い合わせにつながったかで判断することが大切です。反響が少ない場合は、配る量よりも、誰に向けた塾なのか、なぜこの塾を選ぶべきなのかが伝わる中身になっているかを見直してください。

授業料を値下げすれば、生徒は集まりますか?

おすすめしません。値下げで集まるのは「安さ」で塾を選ぶ家庭で、近くにもっと安い塾ができれば移ってしまいます。物価や人件費が上がる中で値下げをすると、講師の確保や授業の質にも響きます。料金を下げる前に、料金に見合う価値が保護者に伝わっているかを見直しましょう。

個人塾でも大手の塾に勝てますか?

大手と同じ土俵で戦わなければ勝てます。知名度や広告費では大手にかないませんが、「この中学校の定期テスト対策に強い」「部活で忙しい子に合わせられる」など、対象と強みを絞れば、個人塾のほうが選ばれやすくなります。誰のための塾かを一言で言えるようにすることが出発点です。

生徒募集の見直しは、いつ始めればいいですか?

思い立ったときに、まず数字を出すところから始めてください。そのうえで、問い合わせが増える新年度(2〜4月)・夏(6〜7月)・定期テストの後・冬(11〜12月)の山の1〜2か月前までに、チラシやホームページ、体験授業の案内を整えておくのが理想です。

まとめ

塾の生徒が集まらないときのチェックリスト

  • 問い合わせ・体験授業・入塾・退塾の数を、記録している
  • Googleマップに、正しい情報と教室の写真が載っている
  • チラシやホームページで、「誰のための塾か」が一言で伝わる
  • 問い合わせには、その日のうちに返信している
  • 体験授業は、LINEやWEBからいつでも申し込める
  • 体験授業のあと、迷っている家庭へのフォローを決めている
  • 子どもの変化を、定期的に保護者に伝えている
  • 問い合わせが増える時期の1〜2か月前に、案内をそろえている

塾の生徒が集まらない原因は、少子化や授業の質だけではありません。入塾までの流れを数字で分けて、どこで止まっているかを確かめる。そして、広告やチラシを増やす前に、退塾と入塾率といった出口に近いところから直していく。この順番で見直せば、同じ地域、同じ予算でも、生徒は増やせます。

自分の塾の数字を一緒に見ながら、どこから直すべきかを整理したい方は、お問い合わせから面談をお申し込みください。

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